沿革
泉屋と称し、銅吹業、銅貿易、銅山業を営んでいた住友の事業は、元禄4年(1691年)四国別子銅山の開坑により発展しました。明治21年、この別子銅山で使用する機械・器具の製作と修理のため「工作方」が設置されました。これが当社の創業です。
明治27年機械課、昭和3年には新居浜製作所と名称を変え、昭和9年に住友機械製作(株)として独立。昭和15年には住友機械工業(株)と改称しました。
昭和44年には、明治30年、榎本武揚の主唱によって設立された浦賀船渠(株)にはじまる浦賀重工業(株)と合併、住友重機械工業(株)となり追浜造船所(現:横須賀製造所)、東予製造所(現:愛媛製造所)の大型工場を開設し、重工業会社としての基盤を確立しました。
当社は絶えざる技術革新と最先端の技術の応用に努めています。当社の事業領域は、生産関連およびインフラ関連から最先端技術分野まで幅広く多岐にわたっており、最近ではファイン、メカトロ、システム技術を中心に研究開発を進め、液晶・半導体関連製造装置、デジタル家電関連製造装置など精密制御機器・キーコンポーネントを、変減速機、プラスチック加工機械に次ぐ第3の柱と位置づけています。
住友機械の出来事 | 浦賀重工の出来事 |
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1888(明治21)年 | |
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11月20日別子鉱業所の工作係として発足 | |
1897(明治30)年 | |
6月21日浦賀船渠(株)設立 | |
1902(明治35)年 | |
(株)東京石川島造船所浦賀分工場を買収合併 | |
1928(昭和3)年 | |
住友別子鉱山(株)新居浜製作所と改称 | |
1934(昭和9)年 | |
11月1日住友機械製作(株)設立 | |
1940(昭和15)年 | |
住友機械工業(株)改称 | |
1945(昭和20)年 | |
四国機械工業(株)改称 | |
1948(昭和23)年 | |
玉島デイゼル工業(株)を設立 | |
1949(昭和24)年 | |
5月東京および大阪の両証券取引所へ株式上場 | |
1952(昭和27)年 | |
住友機械工業(株)社名復元 | |
1953(昭和28)年 | |
玉島デイゼル工業(株)を浦賀玉島デイゼル工業(株)と改称 | |
1957(昭和32)年 | |
ニューヨーク事務所[現 SHI(USA)]開設 | |
1958(昭和33)年 | |
6月名古屋証券取引所へ株式上場 | |
1959(昭和34)年 | |
廣造機(株)を経営系列化 | |
1961(昭和36)年 | |
名古屋製造所開設 | |
1962(昭和37)年 | |
平塚研究所開設 | 浦賀玉島デイゼル工業(株)と合併して浦賀重工業(株)となる |
1964(昭和39)年 | |
ロンドン事務所[現 SHI(Europe)]開設 | |
1965(昭和40)年 | |
千葉製造所開設 日特金属工業(株)資本参加 |
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1966(昭和41)年 | |
スミトモ・マシナリー・コーポレーション・オブ・アメリカ(SMA)設立 平塚に環境衛生研究所を設立 |
住友重機械工業の出来事 |
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1969(昭和44)年 |
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1971(昭和46)年 |
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1972(昭和47)年 |
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1973(昭和48)年 |
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1974(昭和49)年 |
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1975(昭和50)年 |
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1976(昭和51)年 |
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1977(昭和52)年 |
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1978(昭和53)年 |
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1979(昭和54)年 |
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1980(昭和55)年 |
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1981(昭和56)年 |
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1982(昭和57)年 |
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1983(昭和58)年 |
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1984(昭和59)年 |
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1985(昭和60)年 |
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1986(昭和61)年 |
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1987(昭和62)年 |
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1988(昭和63)年 |
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1989(平成元)年 |
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1990(平成2)年 |
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1991(平成3)年 |
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1992(平成4)年 |
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1993(平成5)年 |
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1994(平成6)年 |
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1995(平成7)年 |
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1996(平成8)年 |
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1997(平成9)年 |
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1998(平成10)年 |
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1999(平成11)年 |
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2000(平成12)年 |
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2001(平成13)年 |
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2002(平成14)年 |
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2003(平成15)年 |
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2004(平成16)年 |
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2005(平成17)年 |
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2006(平成18)年 |
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2007(平成19)年 |
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2008(平成20)年 |
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2009(平成21)年 |
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2010(平成22)年 |
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2011(平成23)年 |
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2012(平成24)年 |
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2013(平成25)年 |
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2014(平成26)年 |
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2015(平成27)年 |
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2016(平成28)年 |
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2017(平成29)年 |
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2018(平成30)年 |
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2019(平成31)年 |
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2019(令和元)年 |
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2020(令和2)年 |
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2022(令和4)年 |
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2023(令和5)年 |
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2024(令和6)年 |
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