研究開発について
研究開発
住友重機械グループの企業使命である「一流の商品とサービスを世界に提供し続ける機械メーカーを目指します」の実現に向けて、2021年にスタートした「中期経営計画2023」においても、技術開発・商品開発を継続的に推進します。
研究開発体制
新商品の開発においては、各事業部門との一体活動を推進しており、技術研究所および生産技術センターでは先行して「基盤・要素技術開発」を行い、事業部門では「商品化開発」を行うなど、一貫した開発プロセスを実施しています。
全社の技術を統括する技術本部には、開発戦略を統括する開発戦略統括グループ、知的財産関係を統括する知的財産統括グループ、生産技術を統括する生産技術センター、そして技術研究開発を統括する技術研究所の4組織が存在します。
研究開発については、技術研究所および生産技術センターで進めています。
技術本部はそれぞれ機能を分担する各組織を通じて、事業部門と密接に協力しています。
拠点
| 横須賀 |
〒237-8555
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|---|---|---|
| 新居浜 |
〒792-8588
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研究開発組織の歴史
役割の変遷
1934年、住友機械（株）製造部研究係として新居浜に発足し、組織的研究開発を開始しました。その後、時代の変遷と共に再編を繰り返し、現在は技術研究所および生産技術センターで住友重機械グループ全体の技術開発を担っています。
組織の変遷
1900年代は、主に未来商品につながる将来技術の研究開発を担いました。2000年代に入り、商品力強化につながる技術開発に力を入れ、近年は基盤技術および要素技術の開発に注力しています。
知的財産
戦略
当社グループにとって「知的財産」は競争優位の源泉です。
一流商品やサービスを持続的に提供できるよう、知的財産統括Gは全社各部門と連携しながら、グローバルな知的財産権の取得・活用やノウハウ保護に注力しています。近年では、M&Aや他社との事業提携においてもデューデリジェンスや契約等の重要な責務を担っています。
研究所や事業部におけるトップマネジメントと知財活動とを直結させるため、当社グループはユニークなCIPO（知財最高責任者）制度を導入しています。CIPOには研究所長や、事業部の技術部長、開発部長クラスが選出され、中期的なビジネス視点での競争優位の知財戦略を知的財産統括Gと共に創り上げ、実行しています。
