健康管理支援システムを用いて健康管理業務をオンライン化し、産業保健スタッフ等による従業員の健康支援の質の向上を図っています。またこのシステムを活用して集計された従業員の健康状況と、住友重機械健康保険組合が所有する健康関連データからまとめられた情報をもとに、住友重機械グループ各社、住友重機械健康保険組合、住友重機械労働組合連合会が協働して健康な職場づくり活動を推進しています。

定期的なストレスチェックの結果をもとに、不調者の健康相談や事業拠点ごとの課題に応じたメンタルヘルス研修を展開しています。また不調を抱えながら働く従業員や自宅療養を経て職場に復帰する従業員に対して、社外の従業員支援プログラム（EAP）とも連携しながら、就労・職場復帰支援プログラムを提供しています。

働き盛りの従業員が脳出血や心筋梗塞などの重篤な循環器疾患を発症すると、本人にも家族にも会社にも大きな損失をもたらします。住友重機械グループでは、これらの循環器疾患の原因となる生活習慣病（特に高血圧症と糖尿病）に焦点を当てて、未治療者に対する産業保健スタッフからの治療支援やハイリスク者に対する適切な就業上の配慮を推進しています。

従業員の生活習慣病を予防するため、生活にウォーキングを取り入れた健康増進プログラムを実施し、体組成や血圧をプログラムの実施前後で比較してその効果を検証しています。今後も従業員のプログラムへの参加を促して運動習慣の定着を図るとともに、住友重機械健康保険組合と連携してメタボリックシンドロームの改善にもつなげていきます。

従業員の受動喫煙防止および喫煙率低減のため、以下の取り組みを実施しています。今後も健康で快適な職場の実現に向けた取り組みを進めていきます。

海外で勤務する従業員に対して、赴任時にマラリア・HIV・結核・新型コロナウイルス感染症などに関する最新情報を積極的に提供して注意喚起を行うとともに、海外赴任中もEAP（従業員支援プログラム）サービス、赴任した地域の医療状況や医療機関についての情報提供や体調不良時などの電話による健康相談などのアシスタンスサービスを提供しています。

従業員一人ひとりが安全・安心・健康にいきいきと働ける職場を実現するため人事本部安全衛生グループ、労働組合、健康保険組合で構成する「健康づくり協議会」では、毎年、前年の課題を反映させた健康な職場づくり活動計画を策定しています。その計画にある健康づくり（経営）活動を推進するため、弊社グループでは従業員の健康保持・増進への投資を継続的に行います。

   グループ社員１人当たりの健康投資額（2022年度）：約２９,０００円